ファンドの真実は大半が機能していない！
2019/01/28
日本には4,000本を超す公募投信が販売されている。
数はやたら多いが、１本あたりのファンドの平均寿命は２年半ほどとのこと。
信じられないかもしれないが、もはや運用放棄で野ざらし状態にされているファンドが大半である。
そんなバカなと思うかもしれない。
ひとつひとつのファンドの純資産残高をチェックするといい。
まだ数億円あればマシな方で、純資産が１億円前後にまで減ってしまっている
ファンドがゴロゴロしているではないか。
解約に次ぐ解約で純資産額が１億円ほどにまで激減したファンドなんて、
運用の力を入れようがない。
頑張って成績を上げたところで、待ってましたの解約が出てくるだけ。
新規資金の流入なんてあり得ない。
どうしてそんなことになるのかって？
日本の投信が販売のビジネスだからさ。
証券や銀行など投信販売を手数料稼ぎビジネスの柱としているところが、
投信会社に次から次へと新しいファンドを設定させる。
販売手数料をガバッと稼ぐには、いま話題となっている投資家人気の
高いテーマの投信ファンドを新規設定させて、大々的に営業をかけるに限る。
時流に乗って設定されたファンドは、相場人気が去るにつれて成績は落ち込み、
解約が集中するという運命にある。
もうそうなったら、販売サイドは未練のカケラもなく営業戦略から外してしま
う。せいぜい投資家顧客からの解約依頼を受け付けるだけだ。
一方、投信会社は解約が相次いでいまや残骸のようになり果てたファンドを、
資産残高がある限り運用（？）し続けねばならない。
この大量設定・大量解約そして野たれ死にの図式が、
日本の投信業界では50年以上にわたって延々と繰り返されてきた。
それが、4,000本を超すファンド数につながっているのだ。
投信は手数料稼ぎの道具という認識しかなく、
投資家の利益など眼中にないのが日本の投信ビジネスである。
それに反旗をひるがえしたのが、さわかみ投信である。
その後に直販投信7社が続く。
直販ファンド13本は、いずれも販売手数料をゼロにするなど、
投資家顧客の財産づくりをお手伝いするという立場を鮮明に打ち出して頑張っている。
だが、その純資産額は日本の投信業界の0.5％を占めるにすぎない。
直販ファンド故のもどかしいところで、世の中の認識はなかなか高まらない。
成績は抜群なんだけどね。
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